うどん食べなさい。親子で。

りょうが

今日の晩ご飯は、豊吉うどんでした。ひさしぶりに食べるうどんは、美味しかったです。

2007/10/30-19:37 老舗百貨店の山形屋警告＝宮崎産「地鶏」の誤表示－公取委
　鹿児島市に本店を置く老舗百貨店「山形屋」がインターネットのオンラインショップで、宮崎県産の「鶏炭火焼」を「地鶏炭火焼」と表示し販売した問題で、公正取引委員会は３０日、景品表示法違反（優良誤認）の恐れがあると同社に警告した。
　山形屋の岩元修士社長は「食の安心、安全が関心を呼んでいる時期。宮崎県を一生懸命盛り上げている県知事をはじめ皆さんにご迷惑をお掛けした」と謝罪。社長ら役員７人を減俸にするなどこれまでに計１６人を処分、チェック体制の強化など再発防止策を取ると発表した。

バレちゃった！カリフォルニアの米軍ビルの・・・

ユビキタス・アイ/建築　http://blog.nikkeibp.co.jp/kenplatz/it/ubiq_ken/150770.html
　
“地球丸ごとデータベース”になった感もあるグーグルアースは、最近、解像度の向上がめざましく、

建物の形も、はっきり見える地域が増えてきました。

そこで、最近話題になっているのが、米国カリフォルニア州サンディエゴ国際空港近くにある米国海軍のビル。
　　　
ナ、ナ、ナ、ナ、ナント、上空から見た形が
　　
かぎ十字になっていた！
　　　
のでありました。

左側のビルに注目

拡大したところ。

この話がネットで話題になり、海軍はビルの周囲の植栽の配置やソーラーパネルの設置などで、

かぎ十字に見えないように改修工事をすることになったとか。
　　　
その費用ですが、ナント、
　　　
60万ドル
　　　
というからビックリですね。

グーグルアースが、リアルな建築にも影響を及ぼし始めたということでしょうか。

他にも、いろいろと気になる形のビルがあるようですが、今後の動向が注目されます。

イイ。

リアーナ（RIHANNA 本名：Robyn Rihanna Fenty 1988年2月20日 - ）は、バルバドスのセント・ミハエル出身の女性R&B歌手。Def Jam Records所属。「クイーン･オブ･ダンスホール」と称される。

！！！！！！！！！。

””■自動車工場で奴隷として働いているオマエら、目玉よく見開いて読め

2007年7月9日号の日経ビジネスに掲載されていたWall Street Journalの『トヨタ、米工場新設に急ブレーキ』っていう記事に、自動車工場で奴隷のように働かれているオマエらには信じられない事が書かれているぞ。オマエら、目ん玉よく見開いて読めよ。

アメリカに次々と工場を建てる現経営陣に、奥田碩前会長と豊田章一郎名誉会長が苦言を呈してブレーキをかけたんだとさ。

理由はな、「政治的な配慮さえなければ、今は日本で生産し、米国に輸出したほうがずっと利益が出る」んだってよ。

日本の人件費は異常に高い高いと刷り込まれたオマエらには信じられないだろうから、もう1度書くぞ。「政治的な配慮さえなければ、今は日本で生産し、米国に輸出したほうがずっと利益が出る」

日本で生産して輸出したほうが儲かるのは、円安が大きい要因であることは確かだが、これから書くこと読めば円安だけが理由じゃないってことが分かるぞ。

トヨタは、アメリカ各地に工場を建設して現地に雇用を創出して政治的な支持を獲得してきた（「政治的な配慮さえなければ」ってのはこういう意味だ）わけだが、そのトヨタがアメリカの労働者をどんな扱いしているか知っているか?

いいかオマエら、ショック死しないように覚悟して読めよ。

「トヨタは北米工場の従業員に全米自動車労組(UAW)の水準に見合う賃金を払ってきた。ジョージタウン工場では平均給与は時給26ドル。UAWに加盟するGMやフォード・モーターの従業員より多少安いが、年に2度のボーナスが差を十二分に補う。」

オマエら、時給26ドルだってよ。日本円に換算すれば時給3250円だ。時給3250円だぞ。オマエらの時給の何倍だ？1日8時間働けばアメリカ人は26000円もらってんだぞ。しかも年に2回のボーナス付きだ。

そんなトヨタもアメリカで人件費削減だってよ。人件費削減して、時給いくらになると思う?

「現行の米国工場の従業員の時給を落とすつもりはないと言う。だが新規に採用される従業員の給料は、地域の製造業の平均賃金を50％以上上回ることはなくなる。新制度に従うと、地域の製造業の賃金が14ドルのデュペロでは、トヨタの従業員の時給は20ドルを超えない程度になる。」

人件費削減して時給20ドルだってよ。時給2500円だ。

これで、オマエらがどんだけ奴隷として働かされているか分かっただろ。

利益1兆円儲けておいて、国際競争力のためとか言って、オマエらを奴隷のように働かしてるんだよ。

奥田と仲良しの小泉と自民党に投票した、もしくは選挙にすら行かなかったオマエら馬鹿の自業自得だよな。民主党をブーメランとか笑ってるオマエらが一番酷いブーメラン喰らってるんだよ。

それでも自動車工場で働いて自民党に投票するオマエらは●ね。””

　　　　以下　http://anond.hatelabo.jp/20070722231000

・・・・・・・気を紛らわそう・・・・

りょうが

　今日、学年集会で絵のコンクールの表彰がありました。

　誰が１位（金メダル）、２位（銀メダル）、３位（銅メダル）をとったのかを教えてもらいました。　　　
　ぼくは優勝できませんでした。
　
　ちょっと悲しかったけど、校長先生が東国原知事の表彰状をもらいました。なので、うれしかったです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

SAPPHIRE 07 Miyazaki

【SAPPHIRE 07 Miyazaki】「ユーザー参加型のアプリケーション開発を」、SAPジャパンが年次大会、東国原宮崎県知事も登場

SAPのビル・マクダーモット氏


東国原英夫宮崎県知事


　







「我々の使命は、ユーザー企業にイノベーションを提供することにある。そのためには顧客の積極的な参加が欠かせない」。SAPアメリカ＆アジア・パシフィック・ジャパンのプレジデント＆CEO（最高経営責任者）を務めるビル・マクダーモット氏（写真上）は，日本のSAP利用企業の経営層を前にこう強調した。

　SAPジャパンは10月29、30日の2日間、宮崎県フェニックス・シーガイア・リゾートで年次大会「SAP SAPPHIRE ’07 Miyazaki SEAGAIA」を開催。同時に開かれたSAPジャパンのユーザー会「JSUG（SAPジャパン・ユーザー・グループ）」年次大会のオープニング講演で、マクダーモット氏は「米国では、アプリケーションの開発に利用企業が積極的に協力している。企業からの提案で、新たに開発するケースもある。日本のユーザー企業もぜひ参加してほしい」と呼びかけた。

　マクダーモット氏は、ユーザー企業が主導して開発したアプリケーション例として，販売管理アプリケーション「xSOP」を紹介。「ユーザー企業が毎月集まり、要件を定義した。これをSAPに提案することで、新たなアプリケーションが生まれた」（マクダーモット氏）という。米国では、ユーザー企業がすでにSAPに対して約120の製品開発を提案している。

　続いて、「経営に貢献するIT」をテーマにJSUGのメンバーとSAPジャパンの幹部がパネル・ディスカッションを実施。ユーザー企業からSAPジャパンに対し、「SAPジャパンがSOA（サービス指向アーキテクチャ）を提案しているのは理解できる。だが、SOAに基づいて本当にユーザー企業の信頼に足るプラットフォームを実現できるのか」などと厳しい意見が出た。SAPジャパンの八剱洋一郎社長は，「車を組み立てるように、SAPは業務部品の共通化を進めていると理解してほしい」と説明。「部品を増やすことでSOAに基づいたシステムが構築できる環境を実現していきたい」（八剱社長）とした。

　オープニング講演ではゲストとして、東国原英夫宮崎県知事も登壇した（写真下）。SAPPHIRE ’07は、1億円でシーガイアを貸し切る「1億円パック」を利用した初のイベントである。これに対し、東国原県知事は「宮崎にようこそ」とお礼を言ったうえで、「宮崎県の景気を良くするためには、企業の誘致が欠かせない。いま、シーガイアには日本だけでなく、世界に名だたる企業が集まっている。ぜひ宮崎に拠点を置くことを検討してほしい」と呼びかけた。

りょうが

　昨日、カリーノへ行きました。見たかったドラゴンスレイヤー・アカデミーの
１巻から１０巻までと、ドラゴンスレイヤー・アカデミー２の１巻から５巻まで見ました。　　　　　　　　
　夢のようでした。おわり。

ま っ た く 同 感 で あ る。

所得格差拡大論の誤謬
「教育」こそが世界的な2極化トレンドへの対抗策
2007年10月25日　木曜日 竹中 正治
論点　 政治・経済　 教育　 格差　

　この報告書によると、日本の下位20％の1人当たり平均所得に対する上位20％の所得格差倍率は1994年時点で2.27倍であり、対象として挙げられた代表的な9カ国（米国、英国、フランス、日本、ロシア、ブラジル、中国、インド、メキシコ）の中では一番低い（格差が小さい）。また、この所得格差倍率が日本では1994年と2004年（2.28倍）の比較でほとんど変化していない。

　格差が縮小している国として、ロシア、ブラジル、メキシコがあるが、これらの国では日本に比べて元々途方もなく高かった所得格差倍率が縮小したに過ぎない。先進国で格差縮小を示したフランスでも日本より所得格差倍率は高い。



　さらにIMFのリポートは、過去20年間、国によってばらつきはあるものの、世界的に中・高所得の諸国を中心に所得格差拡大の傾向が見られると指摘し、その要因を分析している。同リポートは世界的な所得格差拡大の原因として、よく言われる「経済グローバル化（貿易・投資の自由化）が所得格差拡大の原因」という見解に懐疑的である。各国の対外開放度と所得格差の拡大の間には有意な関係が検証できないからだ。

　代わって同リポートが所得格差変化の検証可能な要因として注目するのは、IT（情報技術）を含む技術革新と教育機会の普及度合いである。ITを含む技術革新によって、低技能労働への需要は減少し、労賃が相対的に低下する。一方、高技能労働の職業への需要と報酬プレミアムが増加する結果、所得格差が拡大する。また、国民全体の教育へのアクセスが平等に向上すれば、国民全体の高技能職の比重が高まり、所得の向上と格差の縮小が同時に実現されると考えられる。


日本が強化すべき政策は「教育」、公共事業や補助金ではない

　私は「日本では格差が拡大していないので、何もしなくてよい」などと言っているわけではない。正反対である。

　もし、IMFのこの分析が正しいとするならば、日本がグローバルな経済競争と格差拡大トレンドに抗して行うべきことは、第1に若い世代の教育である。第2に技術革新の結果陳腐化した労働力の再訓練である。双方に対する財政と民間を挙げた投資が必要だ。

　日本国民全体の教育、技能水準を一層引き上げることで、世界的分業体系の中で日本が一層高付加価値部門にシフトすることが政策目標となる。そのためには財政支出も惜しむべきではなかろう。

　もっと具体的に言うと、教員の数を増やし、給料を引き上げてもよいではないか。その代わり、定期的にスクリーニングして不適格な教員には辞めてもらおう。グローバル化時代を担える人材を増やすべきならば、海外留学を志す若い世代10万人に年間200万円の支給を政府がしてもよいではないか。そのコストはわずか2000億円であり、F-15戦闘機8機分に過ぎない。

　一方、「地域間格差是正のために地方の公共事業の復活を」などと言うのは愚策の極みである。土地保有サラリーマンと化した兼業農家への財政的助成も愚策である。日本の政策的な選択は今まさに岐路に差しかかっているのだ。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20071024/138426/?P=3

ドラッカーが予測した時代の終焉

　冷戦時代には、途上国には世界的大企業はほとんどありませんでした。89年に、ピーター・ドラッカーはソ連邦崩壊を予言した名著『新しい現実』を書きました。

　その中でドラッカーは、世界規模のスーパー企業は米国、日本、ドイツ、英国の4カ国からしか生まれないと書きました。途上国は先進国に追いつけない、南北格差はなくならない、というのがその頃の常識でした。

　今、株式時価総額で見て、世界最大の銀行は中国工商銀行です。世界最大の携帯電話会社はチャイナモバイル（中国移動通信集団公司）であり、電話会社はチャイナテレコム（中国電信集団公司）です。

　世界最大の鉄鋼会社はインド人が作ったアセロール・ミタルという多国籍企業です。規模だけではありません。インドには、インフォシス・テクノロジーズやランバクシー・ラボラトリーズといった先進的なビジネスモデルを持つ企業やICICI銀行のような革新的な銀行、リライアンスやタタといったかつての三菱や三井のような大胆でスケールの大きな財閥企業があります。

　世界の家電ナンバーワンは今や韓国のサムスン電子です。小型航空機の分野で世界第2の会社はブラジルのエンブラエルです。今や、新興国から世界企業がいっぱい生まれています。

　地殻変動は中国から始まりました。89年の天安門事件で欧米や日本から経済制裁を受け、世界から孤立したトウ小平の中国は大転換を行いました。それまでの、日本に学び国営企業を改革して米国に輸出できる中国企業を作る、という方針を捨てました。

以下、http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20071024/138436/?P=3

無題

経団連（財界）は、経済施策に焦点を当てた課題に取り組むべき


ニュースの視点 / 2007年10月23日


１日、御手洗冨士夫・キヤノン会長（日本経団連会長）は社会保障と歳出入を一体にした改革など八項目の政策課題への取り組みを新政権に要望した。

要望には、生産性の向上、道州制による分権改革、大学改革の推進、子育て支援策の強化、環境対策としてのポスト京都議定書の枠組み作りなどが含まれている。

それぞれの政策課題の重要性を否定するものではないが、私は、経団連（財界）が取り組むべきテーマはこのようなものでいいのか？ということについて疑問を感じる。

経団連（財界）という立場からすると、もっと直接的に「日本企業が世界の企業と対等に競争できるために必要なこと」に焦点を当てた課題に取り組むべきだ。

例えば、法人税や所得税の税率改定、相続税の廃止、外国語教育の徹底などだ。

例えばドイツでは、米国企業を買収したドイツ企業の経営者が、英語を習得していないと部長以上の役職に就けないという発言した途端、一斉に家庭における英語教育への意識が変わったという事例がある。

「うちはこういう人材しか採用しない」と明示すれば世の中が変わると思うのです。

このような経団連（財界）の役割について、日本の政治家は勘違いをしている点があると感じる。

例えば、派遣労働なのに業務請負を装う「偽装請負」問題などについて、野党４党が御手洗冨士夫・キヤノン会長（日本経団連会長）を衆参両院予算委員会に参考人招致すると決定したというのも一例だ。

私に言わせれば、これは根本的に法律の整備に問題があることで、経団連や企業に責任を押し付けるべきではない。

つまり、政府は、どのように企業が高い日本の人件費に対処するかを十分考慮していないことが問題なのだ。

日本のような先進国が今後も国内雇用を確保するためには、移民を受け入れる体制を築くことは必須だ。

しかし、未だに移民労働者のスキルを正確に判断するような基準を定めた法律はない。

例えば、ここから着手しても良いだろう。

経団連は、財界という立場から日本企業が世界で外国企業と競争できるための施策に集中すれば良いと思う。

また、同時に政治家にも、経団連の役割を再認識していただきたいところだ。

コピー元：http://blog.goo.ne.jp/ohmaelive/e/08c2d270bf692022c029855535770bc9

だいぶ進化してますねえ。

　アップルは2007年10月26日、Macintosh向けの新OS「Mac OS X v10.5 Leopard（レパード）」の販売を開始した。約2年半ぶりの新バージョンで、300以上の新機能を追加して価格は1万4800円。発売に合わせ、アップル直営店のApple Store 銀座をはじめビックカメラ有楽町店本館などでは記念イベントが開催された。雨天にもかかわらず、Apple Store 銀座ではいち早くLeopardを手に入れようと300人近くが行列を作った。

　Leopardの目玉機能は2つ。1つはファイルのプレビュー機能の強化で「Quick Look」と呼ばれるもの。Windowsのエクスプローラに相当するFinder上で、アプリケーションを起動することなく、WordやExcel、PDF、テキストなどのファイルの中身を閲覧できる。複数ページにわたる文書もOKだ。もう1つが「Time Machine」。ハードディスク上のすべてのファイルを、バックグラウンドで自動的に常時バックアップし続けてくれる機能である。必要に応じて過去にさかのぼり、ある時点の特定ファイルを簡単に復活させられる。

鶴瓶師匠？

　　　iPod Touch

無題

　最近どうですかねえ。テレビ見ないからわからんけど。

なんか死ぬ前の人っぽいので、周りの人が煽ってあげた方がいいんでしょうねぇ。うんうん。

行列

ナナミいわく、これは遠足との事。

りょうが

　今日の晩ごはんは、そばとニラ入りハンバーグでした。家族のうち、一番早く食べ終わったのは僕です。　そばは３杯も食べました。　

　とても美味しかったです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

大前研一

　郵政民営化がスタートした。今年（2007年）10月１日、日本郵政公社は、持ち株会社となる日本郵政株式会社と、郵便局株式会社、郵便事業株式会社、株式会社ゆうちょ銀行、株式会社かんぽ生命保険 ―― の四つの事業会社に分社化された。社員数は24万人、店舗数は２万4000店、金融２社の資産は実に335兆円という巨大企業グループに生まれ変わったのである。



　小泉改革の目玉であった郵政民営化なのだが、わたしの目には小泉元首相が考えていた姿とはずいぶん違ったものになったと映っている。単純な話、当初、確かに存在していたはずの民営化の理念はどこにも見当たらない。

　小泉時代から「民営化したら民業が圧迫される」「きちんと分社化しないと民営化の意味はない」などの指摘があり、小泉元首相は「民業圧迫はしない」「公平競争を確保する」と明言していた。しかし新会社がやろうとしていることを全部やってしまったら、間違いなく民業は圧迫されるだろう。それに、四つの事業会社は、バラバラに事業を行うとは言っているが、どうせ「やっぱり一緒にやります」と言い出すことになるのは目に見えている。

　今にして振り返れば、小泉改革のときのあの検討は何だったのだろうかとため息の一つもつきたくなるというものだ。財務省の立場で考えれば「お金を集めて裏で国債を買わせて、国の借金を肩代わりさせよう」ということだろう。これでは民営化しても以前と同じで、変わらないではないか。

　　以下、http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/103/

vadrum。

先生出張？？？

今日、先生が、　出張しました。みんな、｢やったーーー｣といいました。僕は、腰を抜かしてしまいました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

今日の書評

　ちょっと大げさかな？でも面白かったです。

学力テスト

県内のニュース

本県、全教科で平均上回る　全国学力テスト
08:36


　文部科学省が２４日公表した全国学力テストで、本県公立校の平均正答率は小学国語Ｂ（知識の活用）を除くすべての教科で全国の国公私立校の平均以上だった。

　テストは本県の国公私立２７０小学校、１５１中学校が参加。文科省はこのうち、公立２６９小学校約１万１４００人、１４４中学校約１万１３００人分を集計し、教科ごとの平均正答率を公表した。
　
　本県の正答率は、Ａ問題は小学校の国語は８２・２％、算数８３・７％、中学校の国語８２・７％、数学７５・０％と、すべて全国平均を０・５―２・２ポイント上回り、児童生徒の基礎学力は付いていることが分かった。

　各科目の平均正答率を単純に合計して教科数で割ると、本県の小学校は７２・４％で全国２５位、中学校は７３・７％で１０位という好結果だった。


　　　http://www.the-miyanichi.co.jp/contents/index.php?itemid=2765&catid=74

りょうが

　今日、僕は３時５５分に文化の森にいって、サッカーとキャッチボールをしました。１時間くらいやりました。
　帰りにブックオフで２０分くらい漫画をみました。パパにカードを作ってもらいました。５００円貸したから、ポイント１冊で１００円ぐらい売れたら、１ポイント買っても１ポイントだからパパが、５００ポイント増やしてくれると約束したので５００円貸してあげました。１ポイントが１円の代わりになります。　

りょうが

今日、僕は歯医者へ行った。調べるのに１時間半かかった。だけどもだっけど、５分だけ、ブックオフ入った。でもそんなの関係ねーでもそんなの関係ねーハイ、オッパッピーこれは、小島よしおのマネだよーでも、そんなの関係ねー、はい、オッパッピー終わりーかたが、わからねーでもそんなの関係ねー、でもそんなの関係ねー終わり

今日歯医者行った（だから何？）

自宅から３キロ程離れた図書館で借りた本を、
自宅から徒歩１分の図書館で返すことも出来るという事に改めて驚いた。

で、

こっちはまあまあかな？平易な表現だけで構成されており、好感が持てました。

　あ、中身検索は出来ません。








こっちは小学生の読む本ですね。３０分位で読めちゃいますｗ






・・・・やっぱり図書館の本は古い・・・